平成26年度の前期理事会及び加盟団体総会は、県内各道場、大学クラブ等から10名が出席して行われ、平成25年度の事業報告、収支決算、本年度事業計画等について約3時間に亘り開催された。

特に、全日本協会の公益認定返上については、17日、大阪で8府県の代表及び弁護士による返上反対への記者会見を行った事につき、今後も公益を継続できる様に返上反対の各府県と一致協力していくこと等を報告した。